2010年代に第3次ブームを巻き起こしたAIは、今やスマートフォンや家電製品など多くのものに搭載され、私たちの生活になくてはならない身近なものとなりました。
現在、その飛躍的な進化により「AI新時代」ともいうべき状況を迎えつつあります。
テクノロジー関連産業全体の変革を促すにとどまらず、人間社会のさまざまな側面を大きく変化させる可能性を秘めた「AI」技術。当ファンドでは、その進化や応用により高い成長を遂げる企業に着目していきます。
AIでも世界をリードするGAFA*1(ガーファ)の株価騰落率は、第3次AIブームが始まった2010年以降、世界株式を大きく上回っています。
2017年5月にAIのディープラーニング用GPU(画像処理用半導体)を開発する等、AI用半導体をリードしてきたエヌビディアの株価は、第3次AIブームが始まった2010年から約95倍となっています。
●AIテクノロジーの開発のほか、AIの開発に必要なコンピューティング技術、AIを活用したサービス、ソフトウェア・アプリケーションの提供を行う企業や、AIを活用したサービスを駆使して自社ビジネスを成長させる企業等に投資を行います。
Artificial Intelligenceの略。人間のように自ら学び発達していくコンピューター・プログラムをさします。
●マザーファンドの運用にあたっては、ヴォヤ・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシーに運用の指図に関する権限の一部を委託します。
実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図ります。ただし、完全に為替変動リスクを回避することはできません。
■購入時手数料は、購入価額に3.3%(税抜き3.0%)を上限として、販売会社毎に定める手数料率を乗じた額です。詳しくは販売会社にお問い合わせください。購入時手数料は販売会社によるファンドの募集・販売の取扱い事務等の対価です。■信託財産留保額はありません。■運用管理費用(信託報酬)は、ファンドの純資産総額に年1.925%(税抜き1.75%)の率を乗じた額とします。
以下のその他の費用・手数料について信託財産からご負担いただきます。
●監査法人等に支払われるファンドの監査費用
●有価証券の売買時に発生する売買委託手数料
●資産を外国で保管する場合の費用等
※上記の費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
■当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。■運用の結果として信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。■投資信託は預貯金と異なります。また、一定の投資成果を保証するものではありません。■当ファンドの主要なリスクは以下の通りです。〇価格変動リスク(株式市場リスク)〇信用リスク〇為替変動リスク〇カントリーリスク〇流動性リスク等があります。
下記の点をご理解いただき、投資のご判断はご自身でなさいますようお願い申し上げます。
■当資料は三井住友DSアセットマネジメントが作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。■当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友DSアセットマネジメントが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。■投資信託は、値動きのある証券(外国証券には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。■投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関でご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。■当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。また、当資料に投資信託説明書(交付目論見書)と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)が優先します。投資信託説明書(交付目論見書)、目論見書補完書面等は販売会社にご請求ください。■当資料に掲載されている写真がある場合、写真はイメージであり、本文とは関係ない場合があります。
作成基準日:2023年10月31日