グローバル企業への投資を考えるトヨタ自動車／トヨタグループ株式ファンド

我が国の“モノづくり”をけん引する「トヨタ自動車」をはじめ、
「デンソー」や「豊田自動織機」など世界的に名高い企業が名を連ねる「トヨタグループ」。
同グループへ投資する魅力に迫ります。

なぜ、トヨタグループに注目するのか？

※画像はトヨタ自動車グローバルニュースルームより転載

世界トップレベルの自動車生産台数

トヨタ自動車はこれまで2億台以上の自動車を⽣産しており、⽇本国内だけでなく海外26の国や地域にも⼯場を保有しています。
関連する世界中の生産、販売、部品会社では、約36万人が働いています。

トヨタ自動車の自動車生産台数 — （注）カッコ内の数値は2020年の総生産台数に対する各地⽣産台数の割合。
（出所）トヨタ自動車の開示資料を基に三井住友DSアセットマネジメント作成

※上記は過去の実績および当資料作成時点の見通しであり、当ファンドの将来の運用成果や今後の市場環境等を示唆あるいは保証するものでもありません。

高い技術力を持つ部品メーカー

環境技術や安全技術等、トヨタグループの高い技術⼒は世界の自動車メーカーにその需要が広がっており、特にデンソー、アイシンは世界自動車部品メーカーの中でも売上高上位となっています。
デンソー、アイシンはグループ以外との取引も活発で、2020年度のトヨタグループ外への売上高比率は約4割を占めています。

世界自動車部品メーカーの部品事業売上上位10社 — （注）データは2020年（⽇本企業は2020年度）。
（出所）FOURIN「世界自動車調査月報2021年7月」を基に三井住友DSアセットマネジメント作成

（出所）各社HPの情報を基に三井住友DSアセットマネジメント作成

※上記は過去の実績および当資料作成時点の見通しであり、当ファンドの将来の運用成果や今後の市場環境等を示唆あるいは保証するものでもありません。
※個別銘柄に言及していますが、当該銘柄を推奨するものではありません。

これまで堅調に推移してきたトヨタグループ各社の株価

トヨタグループ上場企業時価総額上位7社の株価推移

（注1）データは2003年11月13日～2022年2月28日（日次）。当ファンドの設定日前日（2003年11月13日）を100として指数化。
（注2）2022年2⽉末現在での時価総額上位7社。
（出所）Bloombergの情報を基に三井住友DSアセットマネジメント作成

※上記は過去の実績であり、当ファンドの将来の運用成果や今後の市場環境等を示唆あるいは保証するものでもありません。また、個別銘柄への投資を推奨するものではありません。

フルラインアップで挑むカーボンニュートラル

電気自動車（EV）の推進はカーボンニュートラル実現のための効果的な解決手段のひとつです。EV化における大きな構造の変化は、動力源が“エンジン”から“モーター”になる点であり、自工会（日本自動車⼯業会）会長でもある豊田章男社長は、「ゴールはカーボンニュートラルであり、その道はひとつではない」との姿勢を示しています。
同社ではハイブリッド車（HV）とプラグインハイブリッド車（PHEV）を含めた電動車全体を推進するとしています。その理由として、温室効果ガス排出量の実質ゼロ（カーボンニュートラル）目標を達成するには、バッテリー式電気自動車（BEV）や燃料電池自動車（FCEV）の普及だけでなく、既存のガソリン車でも使⽤できる二酸化炭素と水素の合成液体燃料を活用するなど、各地域の状況に合わせたカーボンニュートラルの選択肢を増やしていくことが重要だとしています。

電動車とは？

電動車とは、モーターを使用して走る車両全般を指す言葉であり、下記の種類が存在します。

※ 上記は将来の予想および当資料作成時点の見通しであり、当ファンドの将来の運用成果や今後の市場環境等を示唆あるいは保証するものではありません。今後、予告なく変更する場合があります。

自動車だけじゃない？
トヨタが開発を進める「ウーブン・シティ」

トヨタのグループ会社ウーブン・プラネット・ホールディングスがトヨタと共同で開発する「Woven City」（ウーブン・シティ、静岡県裾野市）は、⼈々が生活する現実空間のもとで自動運転、モビリティ・アズ・ア・サービス（MaaS）、パーソナルモビリティ、ロボット、スマートホーム技術、人工知能（AI）技術などを導入・検証するための実証都市です。初期はトヨタの従業員やプロジェクト関係者など約2,000人が暮らすことを想定しています。
この構想における実証実験のポイントはハードウェアではなく、ソフトウェアにあります。実際にモノをつくる前にソフトウェアで仮想環境を用意すれば、事前にシミュレーションでさまざまな実験ができ、少ないリソースで従来以上の開発が可能になると考えられるためです。
これは現実空間の都市をそのまま仮想空間に再現して「デジタルツイン（双子）」をつくり、街全体をシミュレーションしてから実際に街をつくるという実証実験です。人々の暮らしを支えるあらゆるモノ、サービスが情報でつながる時代を見据え、技術やサービスの開発と実証のサイクルを迅速に回すことによって新たな価値やビジネスモデルが⽣み出されることが期待されています。

ウーブン・シティのイメージ図

（出所）トヨタ自動車ホームページの情報を基に三井住友DSアセットマネジメント作成

※上記は過去の実績および当資料作成時点の見通しであり、当ファンドの将来の運用成果や今後の市場環境等を示唆あるいは保証するものではありません。今後、予告なく変更する場合があります。
※個別銘柄に言及していますが、当該銘柄を推奨するものではありません。

トヨタ自動車／トヨタグループ株式ファンド

「トヨタグループ株式マザーファンド」を通じて、トヨタ自動車およびそのグループ会社の株式に投資し、これらの銘柄群の動きをとらえることを目標に運用を行います。
「トヨタグループ株式マザーファンド」は、下記一定基準に基づき、規則的な運用を行います。
株式の実質組入比率は、通常の状態で高位を保つことを基本とします。

ファンド詳細ページ

※ 資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

ファンドの運用プロセス
（トヨタグループ株式マザーファンド）投資イメージ

ファンドマネージャーインタビュー

三井住友DSアセットマネジメント
運用部ファンドマネージャー
所伴和
＜プロフィール＞
2002年大和住銀投信投資顧問（株）（現・三井住友DSアセットマネジメント（株））入社。
2004年より株式運用部にて、ストラテジスト・ファンドマネージャー・アナリストを経験。2013年より国内株式運用部でファンドマネージャー業務に従事。国内株式を中心に運用・調査経験年数、当社の在籍年数は約20年。

トヨタグループの魅力は？

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トヨタ自動車といえば “自働化”や“カイゼン”、“現地現物”という語句に代表されるようにムダを排除し合理性を追求したTPS（TOYOTA Production System）と呼ばれるトヨタ生産方式が強みだと考えています。そしてトヨタグループ全体でも理念、取組みが浸透しており、トヨタの高い品質が保たれているといえます。
トヨタグループは世界中、どの地域においてもお客様に幅広く受け入れられている日本を代表するグローバル企業です。2020年、2021年の世界自動車販売台数は世界第1位となっており、今後も世界をリードしていける会社であると考えています。

カーボンニュートラルへの対応は？

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2050年に向けて多くの国がカーボンニュートラルの目標を掲げる中、自動車業界においても脱炭素化によって大きなパラダイムシフトが起こるとみられます。株式市場でもEV（電気自動車）に対する取組みを好感する展開が続いています。
トヨタ自動車はエンジンを搭載しないバッテリーEVに加え、ハイブリッドやプラグインハイブリッド、燃料電池車など自動車の電動化に対してフルラインナップ戦略で取り組んでいます。各国・各地域のエネルギー事業やインフラ整備の状況、車の使い方などに合わせて電動車をより普及させるということがトヨタ自動車の考えです。
カーボンニュートラルに対して様々なソリューションを提供することはトヨタ自動車の強みになると考えています。

今後の注目点

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トヨタ自動車は“車を作る会社”ハードを作るという位置づけから“モビリティカンパニー”、ソフトとハードの両方、そして社会インフラを創造する企業へ変革しようとしています。一般的な見方では新興勢力の台頭などにより、トヨタ自動車など従来大手自動車メーカーは今までのパイを奪われる側とみられることもありますが、ここからトヨタ自動車およびトヨタグループが持つ将来性の大きな魅力が評価されると考えています。
その理由としては以下があげられます。

高出力、長い航続距離、発火の危険性が少ないなどの特徴を持つ全固体電池の実用化
長年トヨタ自動車が培ってきた技術を生かしつつカーボンニュートラルにも貢献する可能性を秘めた水素エンジンの開発
ロボットやAI、自動運転やMaas、スマートホーム技術といった先端技術を導入・検証するウーブンシティ

トヨタ自動車は多様化していく社会において強さを磨き、自らも変化し続けています。これからも新時代のモビリティカンパニーとして世界をリードしていくと考えており、株式市場においても、トヨタグループの魅力を再評価するときがくるのではないでしょうか。

積立投資／一括投資のシミュレーション

-積立投資のシミュレーション-
毎月末に3万円投資を10年間（元本360万円）

-一括投資のシミュレーション-
元本360万円で10年間

ファンドの費用等 ※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

■購入時手数料は、購入価額に1.65%（税抜き1.5%）を上限として、販売会社毎に定める手数料率を乗じた額です。詳しくは販売会社にお問い合わせください。購入時手数料は販売会社によるファンドの募集・販売の取扱い事務等の対価です。■信託財産留保額はありません。■運用管理費用（信託報酬）は、ファンドの純資産総額に年0.759%（税抜き0.69%）の率を乗じた額とします。運用管理費用（信託報酬）は日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日と毎計算期末または信託終了のときに、信託財産から支払われます。
以下のその他の費用・手数料について信託財産からご負担いただきます。●監査法人等に支払われるファンドの監査費用●有価証券の売買時に発生する売買委託手数料●資産を外国で保管する場合の費用等
※上記の費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※監査費用の料率等につきましては請求目論見書をご参照ください。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

ファンドの投資リスク

■当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。■運用の結果として信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。■投資信託は預貯金と異なります。また、一定の投資成果を保証するものではありません。■当ファンドの主要なリスクは以下の通りです。
◯株式市場リスク、◯信用リスク、◯為替変動リスク、◯カントリーリスク、◯市場流動性リスク等があります。
詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の投資リスクをご覧ください。

【重要な注意事項】

下記の点をご理解いただき、投資のご判断はご自身でなさいますようお願い申し上げます。
■当資料は三井住友DSアセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。■当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友DSアセットマネジメントが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。■投資信託は、値動きのある証券（外国証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。■投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関でご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。■当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。また、当資料に投資信託説明書（交付目論見書）と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書（交付目論見書）が優先します。投資信託説明書（交付目論見書）、目論見書補完書面等は販売会社にご請求ください。■当資料に評価機関等の評価が掲載されている場合、当該評価は過去一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。■当資料に掲載されている写真がある場合、写真はイメージであり、本文とは関係ない場合があります。

作成基準日:2022年2月末